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*12:10JST 日経平均は急落、原油価格急騰でリスク回避の動き広がる
　日経平均は急落。3880.38円安の51740.46円（出来高概算18億5107万株）で前場の取引を終えている。

　前週末6日の米国市場でダウ平均は453.19ドル安の47501.55ドル、ナスダックは361.31ポイント安の22387.68で取引を終了。雇用統計で雇用者数が予想外に減少に落ち込み、失業率も上昇する弱い結果を嫌気する動きに。その後も中東紛争激化による供給不足で原油価格が急騰し23年来の高値を更新すると売りに拍車がかかったほか、プライベートクレジット懸念も重しとなり下落した。終盤にかけ、政府がオイルタンカーなど海事運送を巡り、最大200億ドルの損失を補填する保険提供を発表すると、下げ幅を縮小し終了。

　米株市場を横目に、3月9日の日経平均は前営業日比1012.21円安の54608.63円と大幅反落でスタートした。米株安の流れから売りが先行。その後、下げ幅を広げ52000円台も割り込む展開となった。9日午前のアジア市場でWTI原油先物が急騰し、一時1バレル＝114ドル台前半まで買われた。また、イランでは最高指導者ハメネイ師の後継者として、同氏の次男で強硬派と目されるモジタバ師を選出したと報じられていることも、手掛けにくさに繋がっている。

　個別では、ローム<6963>、ＩＮＰＥＸ<1605>、キリンＨＤ<2503>、ＪＲ東<9020>、ＯＬＣ<4661>、ＺＯＺＯ<3092>、ソフトバンク<9434>、ＮＴＴ<9432>、セコム<9735>、サイバーエージェント<4751>、LINE ヤフー<4689>などの銘柄が上昇。

　一方、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>、ディスコ<6146>、レーザーテック<6920>、イビデン<4062>、ＴＤＫ<6762>、信越化学工業<4063>、日東電工<6988>、ソフトバンクグループ<9984>、ファーストリテイリング<9983>、ファナック<6954>、ダイキン工業<6367>などが下落した。

　業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、機械などを筆頭に多くの業種が下落した一方で、鉱業のみ上昇した。

　後場の日経平均株価は、軟調推移を継続しそうだ。引き続きイラン攻撃の長期化なども意識される形となってリスク回避の動きが続こう。また、原油の輸入依存が高い日本にとって原油の供給不安は深刻な影響を及ぼしかねない状況で、今後も日本株は原油価格の動向に神経質な展開を余儀なくされよう。ただ、「安定した政権基盤」が他国と比べて強みとなっており、グローバル資金の流入余地は大きい。イラン情勢への過度な警戒感が後退してくれば、その分、リバウンドも大きくなろう。


＜AK＞