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*12:10JST 日経平均は大幅反発、米国とイランの停戦延長合意を背景に買い優勢
　日経平均は大幅反発。1203.45円高の65896.57円（出来高概算11億227万株）で前場の取引を終えている。

　28日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は24.69ドル高の50668.97ドル、ナスダックは242.74ポイント高の26917.47で取引を終了した。連日の上昇で利益確定やポジション調整の売りが出やすく寄り付き後、下落。4月PCE価格指数がインフレ圧力の緩和を示したことやアメリカとイランが停戦の延長を巡り合意したと伝わり相場を支えた。ナスダックはスノーフレークの急騰とそれに伴う半導体・ソフトウエア関連銘柄の上昇にけん引される形で堅調に推移し最高値を更新、ダウは小幅に上昇して取引を終えた。

　米株式市場の動向を横目に、29日の日経平均は440.85円高の65133.97円と反発して取引を開始した。前日の米ナスダック最高値更新や半導体関連株高を好感し、寄り付きからハイテク株を中心に買いが先行、その後は高値圏でもみ合い展開となった。上げ幅は一時1300円を上回り66000円台に乗せる場面があったが、心理的な節目と見られ、高値警戒感から上値では利益確定目的の売りが出た。

　個別では、ソフトバンクＧ<9984>、ＴＤＫ<6762>、ファーストリテ<9983>、イビデン<4062>、村田製<6981>、京セラ<6971>、太陽誘電<6976>、信越化<4063>、リクルートHD<6098>、キオクシアＨＤ<285A>、キーエンス<6861>、アステラス薬<4503>、ベイカレント<6532>、ＫＤＤＩ<9433>、日東電<6988>などの銘柄が上昇。

　一方、アドバンテ<6857>、フジクラ<5803>、東エレク<8035>、ディスコ<6146>、レーザーテック<6920>、古河電<5801>、東京海上<8766>、アルプスアル<6770>、三菱電<6503>、三井物<8031>、大林組<1802>、スクリン<7735>、セコム<9735>、三菱商<8058>、ニコン<7731>などの銘柄が下落。

　業種別では、金属製品、空運業、情報・通信業などが上昇した一方で、鉱業、非鉄金属、保険業などが下落した。

　後場の日経平均株価は、高値圏で堅調な推移が続く見通し。前場は米ナスダックの最高値更新やインフレ圧力緩和を示す経済指標を背景に、ハイテク株や電子部品株を中心に買いが優勢となった。指数寄与度の高い銘柄の上昇が日経平均を押し上げた一方で、半導体製造装置株の一角には利益確定売りが入り、上値を抑える要因となっている。米国とイランの停戦延長合意を背景とした地政学リスク後退や原油価格の安定は市場心理の支援材料となるが、後場は週末を控えた持ち高調整の動きも意識されやすい。為替市場や米株先物の動向をにらみながら、個別材料株中心の物色が続きそうだ。



＜AK＞