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*16:16JST 日経平均は大幅反発、円安進行でじり高基調に
前週末13日の米国市場は軟調に推移。イスラエルのイラン空爆を受け中東情勢悪化を警戒した売りが加速。その後、ミシガン大消費者信頼感指数の改善や期待インフレ率の低下を好感して売りが一段落したが、中盤にかけてイランによるイスラエル報復ミサイル攻撃開始を受けて再び売りが加速した。イスラエルが市民を対象にしたイランの報復攻撃を「レッドラインを超えた」と非難したため状況悪化を警戒し、終盤にかけ下げ幅を拡大。米株式市場の動向を横目に、6月16日の日経平均は前営業日比222.61円高の38056.86円と反発してスタートした。朝方の買い一巡後は前引けにかけて上値の重い展開となっていたが、後場からはじりじりと上げ幅を広げて本日高値付近で取引を終了した。中東情勢を巡る警戒感は依然として残るものの、外国為替市場で朝方から円安方向に振れていたことが追い風となった。また、トランプ米大統領がG7サミット期間中に新たな貿易合意を結ぶ可能性を示唆したと伝わるなか、リバウンド狙いの買いも入った可能性がある。

　大引けの日経平均は前日比477.08円高の38311.33円となった。東証プライム市場の売買高は16億60万株、売買代金は4兆712億円だった。業種別では、卸売業、非鉄金属、繊維製品が上昇した一方で、石油・石炭製品、精密機器、パルプ・紙が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は69.5％、対して値下がり銘柄は26.5％となっている。

　個別では、アドバンテ<6857>やディスコ<6146>、東エレク<8035>などの半導体関連株が堅調に推移。また、三菱重工業<7011>、IHI<7013>、ソフトバンクグループ<9984>、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソニーグループ<6758>などが上昇した。そのほか、第1四半期は想定以上の大幅増益で着地したネオジャパン<3921>が急騰、アクシージア<4936>、丹青社<9743>、gumi<3903>などが値上がり率上位となった。

　一方、ルネサスエレクトロニクス<6723>、トヨタ自動車<7203>、キーエンス<6861>、リクルートHD<6098>、INPEX<1605>、などが下落した。ほか、大幅な業績下方修正がネガティブインパクトとなったリンクユーＧ<4446>、今期の増益率鈍化見通しをマイナス視されたフリービット<3843>が急落、ミガロホールディングス<5535>、三井ハイテック<6966>、エイチ・アイ・エス<9603>などが値下がり率上位となった。


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