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*16:08JST 日経平均は大幅反発、自律反発の買い優勢
前日8日の米国株式市場はまちまち。トランプ大統領がイスラエルとイラン両国に対し攻撃を停止するよう要請したため、和平合意期待が広がった。しかし、中東を巡る懸念は完全に払しょくせず、原油価格が下げ止まると相場は失速。年内の利上げ観測を警戒し、ダウは下落に転じた。ナスダックは半導体インテルなどがけん引し、終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は4日ぶり反発して取引を開始した。前日の米市場でナスダックが上昇した流れを受け、東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行した。昨日の海外市場で原油先物価格が落ち着いた動きだったことが安心感となったほか、日経平均が昨日までの3日続落で4,300円下落したことから押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすい状況となった。加えて、日経平均は昨日段階で63,500円台に位置する25日線が下値支持線として意識され、ここからの下値余地は大きくないとの見方もあったか。

　大引けの日経平均は前営業日比1,392.03円高の65,416.63円となった。東証プライム市場の売買高は25億227万株、売買代金は10兆9,342億円だった。業種別では、電気機器、保険業、証券・商品先物取引業などが上昇した一方で、石油・石炭製品、鉱業、倉庫・運輸関連業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.8％、対して値下がり銘柄は42.8％となっている。

　個別では、東エレク<8035>、ソフトバンクＧ<9984>、アドバンテ<6857>、イビデン<4062>、キオクシアＨＤ<285A>、太陽誘電<6976>、村田製<6981>、レーザーテック<6920>、スクリン<7735>、ディスコ<6146>、キッコマン<2801>、リクルートHD<6098>、ＨＯＹＡ<7741>、東京海上<8766>、ローム<6963>、コマツ<6301>などの銘柄が上昇。

　一方、住友電<5802>、日東電<6988>、ソニーＧ<6758>、コナミＧ<9766>、ファナック<6954>、中外薬<4519>、三井金属<5706>、大塚ＨＤ<4578>、住友鉱<5713>、メルカリ<4385>、味の素<2802>、信越化<4063>、豊田通商<8015>などの銘柄が下落。

＜FA＞