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*16:09JST 日経平均は大幅反落、中東緊迫や米利上げ観測の高まりで投資家心理悪化
前日9日の米国株式市場はまちまち。原油安を好感し寄り付き後、上昇。その後、ホルムズ海峡での軍ヘリ撃墜を受け、トランプ大統領がイラン報復を示唆したため投資家心理が悪化し、相場は下落に転じた。同時に、セクターの入れ替えなどが目立ち終盤にかけ相場は回復し、ダウは再び上昇。ナスダックは終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は反落して取引を開始した。前日の米ナスダック安や中東情勢の緊迫化を受け、東京市場でも売りが先行した。その後は先物への売りが広がりつつ、下げ幅を広げる展開となり一時64,000円を下回った。
昨日の日経平均が1400円近く上昇したことから、短期的な戻り待ちの売りが出やすかった。今週は、米国で10日に5月の米消費者物価指数（CPI）、11日に5月の米卸売物価指数（PPI）が発表され、週末12日には米スペースXのナスダック上場とイベントが相次ぐことから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったか。

　大引けの日経平均は前営業日比1,237.36円安の64,179.27円となった。東証プライム市場の売買高は25億3,581万株、売買代金は11兆3,336億円だった。業種別では、不動産業、小売業、空運業などが上昇した一方で、非鉄金属、その他製品、海運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.3％、対して値下がり銘柄は44.3％となっている。

　個別では、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、スクリン<7735>、レーザーテック<6920>、ディスコ<6146>、セコム<9735>、中外薬<4519>、良品計画<7453>、三菱地所<8802>、住友鉱<5713>、コナミＧ<9766>、三井不<8801>、キッコマン<2801>、アサヒ<2502>、大和ハウス<1925>などの銘柄が上昇。

　一方、ソフトバンクＧ<9984>、アドバンテ<6857>、ＴＤＫ<6762>、フジクラ<5803>、イビデン<4062>、ファナック<6954>、信越化<4063>、住友電<5802>、キオクシア
ＨＤ<285A>、村田製<6981>、任天堂<7974>、三菱商<8058>、ソニーＧ<6758>、古河電<5801>などの銘柄が下落。

＜FA＞