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[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均; 67,942.23 ; +164.71TOPIX; 4116.78; +6.11

[寄り付き概況]
　14日の日経平均は164.71円高の67,942.23円と5日ぶりに反発して取引を開始した。前日13日の米国株式市場は下落。ダウ平均は180.45ドル安の51,670.10ドル、ナスダックは41.52pt安の27,204.38ptで取引を終了した。中国のメモリー半導体メーカーが高性能製品の投入を計画していると伝わり、競争激化への警戒感から半導体関連株を中心に売りが広がった。また、米大手銀行の決算発表が本格化する中、決算内容がまちまちとなったことも相場の上値を抑えた。ダウ平均は一時上昇したものの、その後は下落に転じ、ナスダック総合指数とともにマイナス圏で取引を終えた。

　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要株価指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。特に、中国のメモリー半導体メーカーとの競争激化懸念から米国の半導体関連株が売られたことを受け、東京市場でも半導体関連株や人工知能（AI）関連株への売りが警戒された。また、中東情勢を巡る先行き不透明感や原油価格の高止まりも投資家心理を慎重にさせる要因となった。
一方、日経平均は昨日までの4営業日で約2,900円下落しており、値頃感から押し目買いや自律反発を狙った買いが入りやすい状況だった。さらに、シカゴ日経225先物の円建て清算値が68,205円と大阪取引所の日中終値を245円上回ったことも株価の下支え要因となった。外為市場ではドル・円相場が158円台前半で推移しており、円安・ドル高基調が輸出関連株の支援材料となることも期待された。一方、日本時間今晩には米国の9月消費者物価指数（CPI）の発表が予定されており、インフレ動向や米金融政策への影響を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。さらに、中国でも9月の消費者物価指数と生産者物価指数の発表を控えており、中国景気の動向にも関心が向かった。ただ、前日までの大幅な株価下落を受けて半導体関連株を中心に買い戻しが入り、寄付き段階では買いが優勢だった。

　セクター別では、非鉄金属、パルプ・紙、石油石炭製品、鉱業、電気機器などが値上がり率上位、精密機器、医薬品、銀行業、空運業、証券商品先物などが値下がり率上位となっている。東証プライムの売買代金上位では、太陽誘電<6976>、MonotaRO<3064>、フジクラ<5803>、イビデン<4062>、メイコー<6787>、三井金属<5706>、ローツェ<6323>、ソフトバンクG<9984>、住友化<4005>、レーザーテック<6920>、キオクシアHD<285A>、住友電工<5802>、古河電工<5801>、ディスコ<6146>、アシックス<7936>などが上昇。他方、オリンパス<7733>、イオン<8267>、テルモ<4543>、Jフロント<3086>、メルカリ<4385>、第一三共<4568>、りそなHD<8308>、ニデック<6594>、安川電<6506>、コスモス薬品<3349>、みずほ<8411>、三井住友トラスト<8309>、ゆうちょ銀行<7182>、中外薬<4519>、東京電力HD<9501>などが下落している。


＜CS＞