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*08:35JST 半導体株の買い戻しが強まる可能性
　17日の日本株市場は、やや買い優勢の展開になりそうだが、次第にこう着感が強まりそうだ。16日の米国市場は、NYダウが317ドル高、ナスダックは294ポイント高だった。主要7カ国首脳会議（G7サミット）で、いくつかの通商協定合意の可能性をトランプ米大統領が示唆したことで、投資家心理が改善。イランとイスラエル戦争で、イランが核兵器開発問題を巡り協議再開を望んでいるとの報道や、トランプ政権が依然外交的解決を優先している考えが明かになり、終日堅調な展開。シカゴ日経225先物は大阪比150円高の38510円。円相場は1ドル＝144円70銭台で推移している。

　日経平均株価はシカゴ先物にサヤ寄せする形から、買い先行で始まりそうだ。地政学リスクへの警戒が和らいだことで、日経225先物はナイトセッションで一時38610円まで買われる場面もみられた。昨日の日経平均株価は477.08円高と大幅な反発となり、利益確定の動きが意識されやすいところだが、6月11日につけた38529.64円を窺う展開に向かいやすいだろう。前日の上昇で6月限のSQ値（38172.67円）を難なくクリアしており、センチメントは良好であろう。

　昨日はアドバンテスト<6857>が10％近く上昇し、日経平均株価をけん引する形だった。1月10日につけた10430円が射程に入ってきており、売り方の買い戻しの動きが一段と強まる可能性もありそうだ。一方で、日経平均株価はボリンジャーバンドの+2σ（38545円）を捉えてくることで、短期的に過熱感が警戒されやすい面はある。上へのバイアスが強まる局面では積極的な上値追いは慎重にさせそうであり、押し目狙いのスタンスに向かわせよう。

　G7サミットが開幕し、これにあわせた日米首脳会談が開催される予定である。市場の期待感はそれ程高まっていないと考えられるが、米関税交渉について一定の合意を得ることができれば、インデックスに絡んだ買いを誘うことになろう。物色としては米国の流れを引き継ぐ形から、半導体株に資金が向かいやすいと考えられる。トランプ米大統領の一族の旗艦企業トランプ・オーガニゼーションは、今夏に
「トランプ・モバイル」という携帯電話サービスを開始し、米国製スマートフォンを発売するという計画を明らかにしたと報じられている。



＜AK＞