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*08:41JST 半導体やAI関連株へは慎重姿勢
　29日の日本株市場は、半導体やAI関連株の底堅さを見極めながらの慎重な相場展開になりそうだ。26日の米国市場はNYダウが44ドル安、ナスダックは60ポイント安だった。オープンAIは計画していたIPOを2027年に延期する方向で検討していると報じられ、AI投資に対する収益性への懸念が高まったことで、エヌビディアなど半導体株の一角が売られており、相場全体の重荷になった。一方で、原油先物価格が1バレル＝69ドル台に下落し、米長期金利が低下したことで下値は限定的だった。シカゴ日経225先物は大阪比90円高の69700円。円相場は1ドル＝161円70銭台で推移。

　シカゴ先物は上昇しているが、日経225先物のナイトセッションは日中比変わらずの69610円だった。米国市場では半導体株の一角が売られているが、26日の日経平均株価は3000円を超える大幅な下げで7万円の大台を割り込んでいるため、織り込み済みといった形だろう。ただ、オープンAIのIPO延期報道はキオクシアHD<285A>やソフトバンクG<9984>、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>といった指数インパクトの大きい半導体やAI関連株の重荷になる可能性がある。

　また、アップルは米政府のブラックリストに掲載されている中国CXMTのDRAM購入承認を求め、米政府に働きかけていると報じられた。要請が受け入れられるかは不透明ながら、先行きの供給緩和によるメモリ価格の下落への警戒感が強まるようだと、半導体関連には利益確定の売り圧力が強まることになりそうだ。一方で、AI脅威論から低迷していたソフトウエア株においては、買い戻しを誘う可能性はあるだろう。

　日経平均株価は上向きで推移する25日線に接近しており、68000円辺りまで軟化してくると、押し目待ち狙いの買いが意識されてくるだろう。もっとも、足元での半導体株などの荒い値動きによって、積極的なリバウンド狙いの買いは限られそうである。なお、前週のNT倍率（日経平均株価÷TOPIX）は25日に18.01倍まで急伸したが、26日には17.50倍に大きく低下していた。ハイテク株が不安定な値動きとなるなかで、TOPIX型へのローテーションに向かわせそうだ。


＜AK＞