フィスコニュース


75日線突破でリバウンド基調が強まるかを見極め

*08:49JST 75日線突破でリバウンド基調が強まるかを見極め
 28日の日本株市場は、米株高を受けて買い先行で始まり、その後は底堅さを見極めつつ、押し目狙いのスタンスになりそうだ。25日の米国市場はNYダウが478ドル高、ナスダックは129ポイント高だった。イランのアラグチ外相は、米国が一定の条件を満たせば7日以内にホルムズ海峡を開放し、最終合意に向けた交渉を再開するとの計画を米国に示したと報じられた。これを受けた原油安のほか、米長期金利が低下したことが材料視された。シカゴ日経225先物は大阪比155円高の66455円。円相場は1ドル=157円50銭台で推移。

 シカゴ先物にサヤ寄せする形で、やや買いが先行することになりそうだ。日経225先物はナイトセッションで66590円まで買われた後は、米国市場の取引開始後に65860円まで軟化する場面もみられた。ただ、終盤にかけて買い優勢の流れとなり、日中比170円高の66470円で終えている。上値抵抗線として機能している75日線(66590円)を捉えてきており、同線を上抜けてくるようだと、先物主導で強含む可能性はありそうだ。

 先週末の日経平均株価は5日続伸とリバウンド基調を継続。指数インパクトの大きい半導体やAI関連株がリバウンドをみせてきており、東京エレクトロン<8035>やアドバンテスト<6857>は上値を抑えられていた25日線を突破してきた。フィラデルフィア半導体(SOX)指数は3日ぶりに反発しており、上昇率は1.4%だった。指数インパクトの大きい値がさハイテク株が一段のリバウンドをみせてくるようだと、日経平均株価においても75日線(66610円)を捉えてくることが見込まれる。

 ただ、75日線は8月半ばの急落で割り込んだ後は、上値抵抗線として機能している。同線接近では戻り待ち狙いの売りが入りやすいと考えられるほか、今週は米国で30日に9月ADP雇用統計、8月個人所得、8月個人消費支出(PCE)、4-6月期四半期実質国内総生産(GDP)確定値、9月シカゴ購買部協会景気指数、10月1日に9月製造業購買担当者景気指数(PMI)改定値、9月ISM製造業景況指数、2日に9月雇用統計の発表が控える。これらの結果を受けた米長期金利の動向などに振らされやすく、積極的にはポジションを傾けにくいだろう。

 もっとも、前週末には長期金利の上昇を受けて、メガバンクや地銀株の上昇が目立っていた。センチメントは改善傾向にあると考えられるため、押し目待ち狙いのスタンスに向かわせそうだ。


<AK>

個別銘柄戦略: 北海電力やオーケストラに注目 [注目トピックス 市況・概況] 2026/09/28 09:08
日経平均は384円高、寄り後は上げ幅拡大 [注目トピックス 市況・概況] 2026/09/28 09:07
東京為替:ドル・円は軟化後、やや持ち直す [注目トピックス 市況・概況] 2026/09/28 09:04
強弱材料 9/28 [強弱材料] 2026/09/28 08:53

 

 
【重要】株予報/株予報Proを装った偽サイト、偽アカウント、偽広告にご注意ください

株予報/株予報Pro等の当社サービスを装ったり、当社の名を騙った偽サイト、偽アカウント、偽広告が確認されております。

偽サイト及び偽アカウントは、不正サイトへの誘導、個人情報の取得及び悪用、投資詐欺に遭う可能性がございますのでアクセスされないようにご注意ください。

当社では投資勧誘は行っておりません。LINEなどのSNSを利用した投資詐欺にご注意ください。

株予報 トレンドシグナル ®

2026/09/25 15:30 現在

(更新タイミング:翌営業日8時頃)

買い   2,048 銘柄
988 銘柄   売り
 
 
 
9984 ソフトバンクG 売り転換
8035 東京エレクトロン 買い転換
6758 ソニーG 買い転換
6861 キーエンス 買い転換
6981 村田製作所 買い転換



注目コラムランキング

 
本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。 また、第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。 本情報は、情報の提供のみを目的としており、金融商品の販売又は勧誘を目的としたものではありません。 投資にあたっての最終決定は利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 本情報に基づいて行われる判断について、株式会社アイフィスジャパンは一切の責任を負いません。 なお、本情報の著作権は、株式会社アイフィスジャパン及び情報提供者に帰属します。 TOPIX及び東証業種別株価指数の指数値及びそれらに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社の知的財産です。 本情報の転用、複製、販売等の一切を固く禁じております。
IFIS