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*16:12JST 米景気後退懸念の後退を受けて38000円台回復【クロージング】
16日の日経平均は5営業日続伸。1336.03円高の38062.67円（出来高概算18億7000万株）と1日以来の38000円台を回復して取引を終えた。米物価統計などを受けて米景気の後退懸念が後退したと受け止められ、前日の米国市場で主要株価指数が大幅に上昇したことから、東京市場では幅広い銘柄に買いが入り、日経平均は37000円台を回復してスタートした。また、円相場が一時1ドル＝149円台へと円安が進み、企業の業績不安を後退させたことも支援材料になった。大引けにかけては、レバレッジ型上場投資信託（ETF）の調整買いが先物に入ったとの観測から上げ幅を広げ、大引け間際には38143.55円まで上値を伸ばした。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇。石油石炭、電気機器、鉱業、非鉄金属の上げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、TDK<6762>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>が上昇した半面、電通G<4324>、メルカリ<4385>、東宝<9602>が軟化した。

7月の米小売売上高は、前月比+1.0％と市場予想（+0.4％）を大きく上回る強い結果となったほか、新規失業保険申請件数も2週連続で減少したため、米景気への懸念が後退。米国の個人消費や労働市場の底堅さを示唆する結果を受け、米経済が「ソフトランディング（軟着陸）」に向かうとの見方が大勢を占め、投資マインドが大きく改善する形になった。この流れを受けて幅広い銘柄に買い戻しの動きが強まり、ほぼ全面高となり、日経平均の上げ幅は一時1400円を超えた。

日経平均は順調なリバウンド基調を継続している。センチメントが改善するなか、来週も堅調展開が見込めるとの強気な声も出始めている。一方、米国では来週22日から開催されるカンザス連銀主催の経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」でパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が講演する。7月と9月の金融政策会合のはざまに当たるこの時期に、パウエル氏が最新の米経済動向や金融政策見通しを示す形となるだけに、投資家の関心は集まることになるだろう。




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