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*14:47JST 米国株式市場見通し：投資家心理悪化、欧州情勢やエヌビディア決算などを警戒視
来週の米国株は、26日のエヌビディア決算と経済指標を横目に見た神経質な展開となりそうだ。ロシア・ウクライナ戦争への停戦期待が一気に低下したほか、独選挙の結果に伴う欧州政治への懸念などきな臭い欧州情勢も積極的な買いの手控え要因となる。

26日の取引時間終了後に発表されるエヌビディアの2024年11月-2025年1月期決算では、2-4月期の業績見通しが焦点となる。トランプ政権はエヌビディアの半導体輸出を問題視しているとの見方が強いことから、エヌビディアが戦略を修正し弱い見通しを示す可能性がある。同社の株価は高値圏よりやや下で調整しており、昨年比では過熱感は和らいでいるが、弱い見通しを示した際は売り圧力が強まりそうだ。主要3指数のみならず、世界の半導体関連企業に影響を与える銘柄であることから要注目となる。

主要3指数の下落を受けて、投資家心理を示すVIX指数は2月3日以来の水準である18.21ポイントまで上昇、投資家のセンチメントは悪化している。10年国債利回りは一時4.40％割れ寸前まで低下しているが、今回の金利低下は米国経済の成長減速懸念が材料であるため、「金利低下に伴う株買い」は見られず、来週のリッチモンド連銀製造業指数や第4四半期GDP（改定値）、PCEデフレータなどの経済指標が市場予想よりも弱い数字となった場合、金利低下と株安の同時進行は続きそうだ。

経済指標は、25日に第4四半期住宅価格指数、12月S&Pケースシラー住宅価格（20都市）、2月コンファレンスボード消費者信頼感指数、リッチモンド連銀製造業指数、26日に1月新築住宅販売件数、週次原油在庫、27日に週次新規失業保険申請件数、第4四半期実質GDP（改定値）、1月耐久財受注（速報値）、中古住宅販売成約指数、28日に1月個人所得、個人支出、PCEデフレータ、卸売在庫（速報値）、2月シカゴ購買部協会景気指数（PMI）などが予定されている。

主要企業決算は、24日にコスモス・エナジー、クリーン・エナジー、ズーム、25日にホームデポ、3Dシステムズ、ファースト・ソーラー、26日にビヨンド・ミート、セールスフォース、イーベイ、エヌビディア、スノーフレイク、ファーストエナジー、27日にデル・テクノロジーズ、HP、マイクロビジョン、28日にノースウェスト・ナチュラル・ガスなどが予定されている。




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