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注目銘柄ダイジェスト(前場):マキタ、三菱重、シンカなど

*11:50JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):マキタ、三菱重、シンカなど
マツダ<7261>:1035円(+30円)
大幅続伸。トランプ米政権では前日に、カナダとメキシコからの輸入品への25%関税について、自動車を1カ月間対象外とすると明らかにしている。米自動車メーカーからの要請を受けて行われた協議において決定されたもよう。今後については依然不透明感を残すものの、事前想定よりは緩和される方向との見方が強まり、メキシコ関税によってマイナスインパクトが相対的にも強まるとみられていた同社などには買い安心感。


マキタ<6586>:5352円(+550円)
大幅続伸。本日は同社のほか、オークマ、竹内製作所、DMG森精機、日本板硝子、AGCなど、欧州関連とされる主力銘柄が総じて上昇率上位となっている。ドイツ政府が債務抑制策の緩和や投資拡大方針を示したことを受けて、前日の独DAX指数は3.3%超の上昇となっているほか、ユーロ・円相場も一段と上昇する展開になっている。欧州地域でも事業環境好転を意識する流れが強まっているようだ。


トクヤマ<4043>:2858円(+168.5円)
大幅続伸。前日に日経平均定期銘柄入れ替えが発表されている。同社は三菱倉庫とともに削除候補銘柄とされていたが、今回削除は見送られる形になった。次回9月入れ替えでの削除懸念は拭えないものの、目先の需給懸念は後退したとの見方になっているもよう。一方、ベイカレントとともに新規採用候補の一つとされたSHIFTは、今回採用が見送られたことで売り優勢の動きとなっている。


三菱倉<9301>:976.7円(-53.3円)
大幅反落。前日に日経平均の定期銘柄入れ替えが発表されており、同社株の削除が決定している。3月末の入れ替え時に売り需要が発生するため、事前の想定通りではあったものの、目先の需給悪化を意識する動きとなっているようだ。SMBC日興証券の試算では、7500万株、43.8日分の売り需要が発生とされている。なお、新規採用となるベイカレントは事前想定通りとしてポジティブな反応は限定的に。


三菱重<7011>:2504.5円(+229.5円)
大幅反発。2027年度に防衛費をGDP比2%とする日本の計画を巡り、トランプ米政権が28年度以降に一段と積み増す方向で目標値を設定するよう要求していたことが分かったと報じられている。トランプ政権側では、日本は防衛費をGDP比3%程度に引き上げるべきとの声があるもよう。中期的に防衛予算は一段と拡大される方向との見方が強まり、同社を中心にして、本日は防衛関連銘柄に買いが集まる展開となっている。


レナサイエンス<4889>:1192円(-122円)
大幅反落。東京証券取引所が信用取引による新規の売付け及び買付けに係る委託保証金率を70%以上(うち現金40%以上)とする信用取引の臨時措置を6日売買分から解除すると発表した。また、日本証券金融も6日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る貸借取引銘柄別増担保金徴収措置で30%としていた貸借担保金率を解除すると発表している。ただ、株価は軟調な動きになっている。


シンカ<149A>:1022円(+80円)
急騰。3月1日より動物病院向けクラウド型電子カルテシステム「A’alda Vet360」を開発・販売するA'alda Yと業務提携し、コミュニケーションプラットフォーム「カイクラ」のOEMを提供することを発表し、好材料視されている。アルダ及びリープフロッグとの連携を一層強化し、アルダが市場戦略を推進、リープフロッグが営業活動の支援をすることで、「A’alda Vet360」を軸として動物病院業界全体のサービス向上と業務効率化を実現し、今後も新たな顧客価値を創出するとしている。


AB&C<9251>:879円(+1円)
もみ合い。5日の取引終了後に25年2月度国内店舗月次営業速報を発表、2月国内既存店売上高が前年同月比4.2%減と2ヵ月ぶりに前年割れとなったことを嫌気して、売りが先行。ただ、国内全店舗売上高は前年同月比4.5%増と前年を上回っている。なお、国内店舗数は1051店舗(直営441店舗、FC610店舗)と前月から6店舗増加している。

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2025/04/10 15:30 現在

(更新タイミング:翌営業日8時頃)

買い   379 銘柄
2,847 銘柄   売り
 
 
 
7203 トヨタ自動車 売り転換
9983 ファーストリテ 買い転換
9432 日本電信電話 買い転換
9434 ソフトバンク 売り転換
6857 アドバンテスト 買い転換



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