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*16:42JST 半導体関連に悪材料が重なり34000円割り込む【クロージング】
16日の日経平均は3日ぶりに反落。347.14円安の33920.40円（出来高概算16億4000万株）で取引を終えた。米政権による対中関税に対する先行き不透明感からハイテク株などを中心に売り優勢の相場展開になった。円相場が1ドル＝142円台前半へと円高に振れたほか、ベッセント米財務長官が「相互関税の停止期間となっている90日以内に全ての交渉が完了する可能性は低い」と述べたことも神経質にさせた。エヌビディアの対中規制を嫌気して始まった東京市場は、後場はオランダの半導体製造装置ASMLホールディングスの決算が嫌気された。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が940を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、空運、建設、水産農林、倉庫運輸、不動産など12業種が上昇。一方、海運、非鉄金属、銀行、精密機器、繊維製品など21業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、中外薬<4519>、KDDI<9433>、ニトリHD<9843>、セコム<9735>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、テルモ<4543>が軟調だった。

米半導体大手エヌビディアに対する対中輸出規制強化が伝わり、エヌビディア株が時間外取引で6％超急落したことが朝方の売りにつながった。下落して始まった日経平均株価は、前場の段階では34000円辺りでの底堅さが意識されていた。ただし、後場に入るとASMLホールディングスが発表した決算で、4-6月期の売上高見通しが予想を下回ったことが嫌気され、半導体株などは後場一段安となり、日経平均は一時33658.47円まで下落幅を広げた。

エヌビディアの下落影響を先取りする形での下げとなったが、薄商いのなかで短期的なインデックス売りの影響は大きい。米国市場がハイテク株主導で下落するようだと、改めて売り直される可能性はありそうだ。一方で、投資家の関心は、関税を巡る二国間協議の行方であり、交渉進展への期待感から押し目狙いのスタンスに向かわせよう。



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