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*16:55JST エヌビディア決算や円安進行を受けて38000円台を回復【クロージング】
28日の日経平均は大幅反発。710.58円高の38432.98円（出来高概算18億6000万株）と14日以来2週間ぶりに38000円台を回復して取引を終えた。米国市場の取引終了後に発表したエヌビディアの良好な決算が半導体株への支援材料になった。さらに、米メディアが「トランプ関税巡り米国際貿易裁判所が阻止の判断」と伝えたことで円相場が急速に円安に振れたことをきっかけにインデックスに絡んだ資金が集中。38000円を回復して始まった日経平均は、終日堅調な相場展開になり、後場終盤は38454.07円まで水準を切り上げる場面もあった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、輸送用機器、保険、サービス、電気機器の上昇が目立っていた。一方で、陸運、海運、パルプ紙の3業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、バンナムHD<7832>、ベイカレント<6532>、ニトリHD<9843>、第一三共<4568>が軟化した。

前日の米国市場は、主要な株価指数が下落した。ただ、エヌビディアが時間外取引で5％近く上伸し、アドバンテスなど半導体関連株に投資資金が向かった。また、ドイツメディアが「BMWとメルセデス、VWが関税問題でラトニック米商務長官と集中協議を行っており、合意成立に近づいている」と報じたことも、通商協議進展への期待につながったようだ。

日経平均は13日の戻り高値に迫った。米関税措置に対する司法の判断が出たことが売り方の買い戻しの動きを強める形になったようである。ただ、米政権側は直ちに控訴しており、輸入関税が維持されるかどうかを巡る争いは長期化する可能性がありそうだ。まずは本日の強い値動きが継続するかを見極めつつ、押し目を拾うスタンスに向かわせそうである。



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