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*16:56JST 中東情勢が気がかりながら、配当の再投資などが支えに【クロージング】
27日の日経平均は続落。230.58円安の53373.07円（出来高概算26億7000万株）で取引を終えた。前日の米国株安を受けハイテク株中心に売りが先行したほか、中東情勢の混迷長期化への懸念も拭えず、日経平均は寄り付き後も下げ幅を広げ、52516.92円まで下押し、取引時間中としては24日以来3日ぶりに53000円台を割り込んだ。ただ、権利付き最終売買日ということもあり、配当などの権利取りを狙った買いや機関投資家による配当の再投資も入ったとみられ、後場中盤には53714.90円とプラスに転じる場面も。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、鉱業、海運、石油石炭、電気ガスなど22業種が上昇。一方、非鉄金属、不動産、電気機器、ガラス土石など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、オリンパス<7733>、アステラス薬<4503>、リクルートHD<6098>が概ね堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ダイキン<6367>、信越化<4063>が弱い動きだった。

前日の米国市場は、イラン情勢の緊迫化を警戒する動きが強まり、主要株価指数はいずれも大幅に下落した。特にSOX指数が4％超の下落となったため、東京市場も値がさハイテク株などを中心に弱い動きが目立った。さらに、米国が「地上部隊の追加派遣を検討している」との米メディア報道が伝わったこともあって、警戒感から日経平均の下げ幅は一時1000円を超えた。ただ、配当の再投資やそれを見越した短期筋の買いなども入ったとみられ、日経平均は一時111円高と切り返す場面もあった。

米国がイラン施設への攻撃停止期限をさらに延長したとはいえ、米国とイランがそれぞれ提示しているとされる条件には隔たりがあり、交渉は長引くとの見方が大半になっている。こうしたなか、週またぎのポジションは積極的には持ちにくく、待機資金も依然豊富な状態とみられる。週末の情勢報道を踏まえ、週明け権利落ち後の全体の値動きで、足元の投資家マインドの実情を測ることになるだろう。なお、米国ではサンフランシスコ連銀やフィラデルフィア連銀の総裁講演を控えており、先行きの金融政策に関する発言に注目したい。



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