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*16:46JST 和平交渉決裂で売り先行も押し目買いなどで下げ渋る【クロージング】
13日の日経平均は反落。421.34円安の56502.77円（出来高概算20億4000万株）で取引を終えた。米国とイランが戦闘終結に向けた和平協議で合意することができず、中東地政学リスク再燃を意識した売りが出て、日経平均は反落スタート。取引開始直後に56287.62円まで水準を切り下げた。その後、値を戻す場面もあったものの、先行き不透明感などから再び売り直され、後場には56232.78円まで下落し、寄り付き直後につけていたきょうの安値を下回った。しかし、そこから値頃買いが入ったほか、時間外取引での米国株価指数先物が下げ渋っていることもあって、押し目買いも加わりやや持ち直して終える展開となった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、鉱業、情報通信、陸運、銀行など7業種が上昇。一方、ゴム製品、空運、電気ガス、非鉄金属など26業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、キオクシアHD<285A>、信越化<4063>、KDDI<9433>、フジクラ<5803>が堅調だった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、イビデン<4062>、アドバンテス<6857>が軟調だった。

前週末10日の米国市場は、米国とイランの直接協議を前に様子見姿勢が広がる中、主要株価指数は高安まちまちだった。11日の和平協議では、合意に至らず決裂。停戦発表以降に高まっていた期待感が後退し、リスク回避の動きにつながった。また、トランプ米大統領がホルムズ海峡への船舶の出入りを封鎖すると表明したため、時間外取引でNY原油先物相場が急伸したことも嫌気された。一方、受注拡大や増配計画を示した安川電<6506>や好決算を発表した良品計画<7453>、TSI　HD<3608>など個別に好材料のある銘柄に投資資金が集まり、相場を下支えしていた。

中東和平協議への期待から日経平均は先週、一挙に上昇しただけに、交渉決裂という結果を受けて、売りが一定出たのは当然だろう。米国のホルムズ海峡封鎖方針、それに対するイランの動向など状況の不透明感は再び増した一方、一時停戦の期限までには猶予があり、再度交渉に向かう可能性も残っているだろう。引き続き中東の動向には注目だが、決算発表銘柄などへの個別物色は旺盛だった印象だ。市場のマインドは特段毀損されたわけではないと現状では見ておきたい。



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