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AI関連株などが買い直され、史上最高値更新【クロージング】
2026/05/13 16:55
*16:55JST AI関連株などが買い直され、史上最高値更新【クロージング】
13日の日経平均は続伸。529.54円高の63272.11円(出来高概算28億株)と終値では初めて63000円台に乗せて取引を終えた。朝方は前日の米国市場でハイテク株中心に売られた流れを受けて、日経平均は反落スタート。米エヌビディアのCEOがトランプ米大統領の訪中に同行することが分かったと伝わり、中国での半導体需要の拡大に対する思惑が台頭した面もあったとみられるが、半導体や電線株などが改めて買われ、日経平均はプラスに転じ、後場中盤に向けて上げ幅を広げ、63347.91円まで上値を伸ばす場面があった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、卸売、輸送用機器、保険など26業種が上昇。一方、金属製品、建設、石油石炭、鉱業など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、キオクシアHD<285A>、ダイキン<6367>、フジクラ<5803>、オリンパス<7733>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、TDK<6762>、塩野義<4507>が軟調だった。
前日の米国市場は、4月の米消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回り、中東情勢を反映したインフレ進行が鮮明となり、利下げ観測が後退したことから、テック株中心に売られた。東京市場も当初はこの流れを受け、日経平均の下げ幅は一時400円を超える場面があった。しかし、売り一巡後は、朝安のキオクシアHDがプラスに転じたことに加え、値がさ株の一角が下げ渋ったほか、好決算や米系証券の目標株価引き上げなども好感され電線株や商社株にも買いが波及して、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。一方、品質不正の疑いが伝わったニデック<6594>は一時ストップ安まで売られた。
日経平均の過熱感は拭えないものの、決算銘柄のガイダンスの全体感は引き続き警戒されていたほど悪化している印象はないこともあって、現在はモメンタム重視の上昇となっている。一部市場関係者からは「株価水準が少しでも下がれば、押し目を拾う動きが出たり、持たざるリスクを意識した買いも入っている」といった声も聞かれた。ただ、国内では15日にはキオクシアHD、来週には米エヌビディアの決算が控えている。目先はAI・半導体関連株の動向から目が離せない状況が続くことになりそうだ。
<CS>
13日の日経平均は続伸。529.54円高の63272.11円(出来高概算28億株)と終値では初めて63000円台に乗せて取引を終えた。朝方は前日の米国市場でハイテク株中心に売られた流れを受けて、日経平均は反落スタート。米エヌビディアのCEOがトランプ米大統領の訪中に同行することが分かったと伝わり、中国での半導体需要の拡大に対する思惑が台頭した面もあったとみられるが、半導体や電線株などが改めて買われ、日経平均はプラスに転じ、後場中盤に向けて上げ幅を広げ、63347.91円まで上値を伸ばす場面があった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、卸売、輸送用機器、保険など26業種が上昇。一方、金属製品、建設、石油石炭、鉱業など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、キオクシアHD<285A>、ダイキン<6367>、フジクラ<5803>、オリンパス<7733>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、TDK<6762>、塩野義<4507>が軟調だった。
前日の米国市場は、4月の米消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回り、中東情勢を反映したインフレ進行が鮮明となり、利下げ観測が後退したことから、テック株中心に売られた。東京市場も当初はこの流れを受け、日経平均の下げ幅は一時400円を超える場面があった。しかし、売り一巡後は、朝安のキオクシアHDがプラスに転じたことに加え、値がさ株の一角が下げ渋ったほか、好決算や米系証券の目標株価引き上げなども好感され電線株や商社株にも買いが波及して、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。一方、品質不正の疑いが伝わったニデック<6594>は一時ストップ安まで売られた。
日経平均の過熱感は拭えないものの、決算銘柄のガイダンスの全体感は引き続き警戒されていたほど悪化している印象はないこともあって、現在はモメンタム重視の上昇となっている。一部市場関係者からは「株価水準が少しでも下がれば、押し目を拾う動きが出たり、持たざるリスクを意識した買いも入っている」といった声も聞かれた。ただ、国内では15日にはキオクシアHD、来週には米エヌビディアの決算が控えている。目先はAI・半導体関連株の動向から目が離せない状況が続くことになりそうだ。
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