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*14:41JST 米国株式市場見通し：長期金利上昇に加え、エヌビディア決算での出尽くし感も警戒
米中首脳会談においては、イラン情勢のほか、関税問題や半導体政策などの改善も期待されていたとみられ、目先は失望感が優勢となる公算が大きい。とりわけ、ホルムズ海峡の封鎖長期化や当面の原油相場高止まりが強く意識されることになり、インフレ懸念による一段の長期金利上昇が警戒されることになる。ちなみに、現状でS&P500の益回りが30年債利回りを下回っている差分は、2002年以来の大きさという状況にある。米国市場は今後、税還付の一巡という需給変化の影響も懸念されるところだろう。とりわけ、半導体などのAI関連株は、好需給の恩恵を多く受けていたとみられ、その反動も想定されることになる。

半導体製造装置最大手アプライド・マテリアルズが14日に発表した決算は、売上・利益ともにガイダンスは市場予想を上回ったが、時間外取引で売り先行となり、翌日の株価はマイナスサイド。20日には来週最大のイベントとなるエヌビディアの決算発表を控えているが、5月5日から14日まで20％の株価上昇となっていることからも、期待感は十分に織り込んでいる印象だ。

スペースXが来週にも上場計画を公開、早ければ6月12日にも株式を上場すると伝わっている。時価総額は1兆7500億ドル規模とされ、資金調達額はこれまでの最高額を大幅に上回る700-750億ドルともされている。今週には、AI半導体新興のセレブラス・システムズが公開価格を大きく上回るスタートを切るなど、IPOが活況を取り戻していることもあり、市場の関心も極めて高いとみられる。一方、資金調達額が極めて高水準であり、他のAI関連企業は換金売りの対象となることも想定される。

経済指標は、18日に3月対米証券投資、5月NY連銀ビジネスリーダーズサーベイ、5月住宅市場指数、19日に4月中古住宅販売成約指数、20日に4月28-29日開催の連邦公開市場委員会（FOMC）議事録、21日に4月住宅着工件数・建設許可件数、5月フィラデルフィア連銀製造業景気指数、5月S&Pグローバル製造業・サービス業PMI、新規失業保険申請件数などが発表される。なお、18日から19日にかけてG7財務相・中央銀行総裁会議が予定されている。

主な決算発表は、19日にホーム・デポ、キーサイト・テクノロジーズ、トール・ブラザーズ、20日にアナログ・デバイシズ、インテュイト、TJX、ターゲット、エヌビディア、21日にディア、ウォルマート、ズーム・ビデオなどが予定されている。




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