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*16:54JST 中東の地政学リスクへの警戒感が高まりリスク回避の動き【クロージング】
10日の日経平均は大幅反落。1237.36円安の64179.27円（出来高概算25億3000万株）で取引を終えた。前日の米ハイテク株安などを映して半導体・人工知能（AI）関連株中心に売りが先行した。また、米中央軍がイランに対して「自衛」のための報復攻撃を行ったと発表したことも投資マインドを冷やし、日経平均は弱い動きに。その後、イラン革命防衛隊が中東の米軍基地を攻撃したとの報道が伝わると、中東リスクが一段と警戒され、日経平均はさらに下げ幅を広げ、後場中盤には63733.04円まで下落。終盤にかけては若干持ち直したものの、手掛けにくさが意識された1日だった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が830を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、不動産、小売、空運、食料品など15業種が上昇。一方、非鉄金属、その他製品、海運、電気機器など18業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、中外薬<4519>が概ね堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、キオクシアHD<285A>、TDK<6762>が軟調だった。

9日の米国市場では、8日に伝わったイスラエルとイランの停戦を受けて一旦投資家心理は改善に向かったが、ホルムズ海峡での米軍ヘリ撃墜とトランプ大統領の報復意向が伝わると市場は軟調になり、ハイテク株を中心に値を下げた。東京市場もこの流れを引き継ぎ、主力株中心に売られた。その後はやや下げ幅を縮める場面もあったものの、米国とイランの戦闘激化に対する懸念が再び強まったため、日経平均の下げ幅は一時1600円を超えた。さらに、5月の米消費者物価指数（CPI）を警戒した売りも地合いを悪化させる要因につながったとみられる。一方、TSMCの月次売上高の好調を想定してか、東エレクやスクリン<7735>など半導体関連の一角が堅調だった。

日経平均は前日の上げ幅の大半をはき出す形となった。今週末のメジャーSQを控えたポジション調整売りが出た面もあっただろう。あくまで双方限定的な攻撃ではあるとはいえ、中東情勢の不透明感がわずか1日で増す形となった点は残念である。とはいえ目先のスタンス自体はここ数日で言及している通り変化なく、まずはCPIの結果を受けた米国金融市場の動きを見極める他ないだろう。




＜CS＞