フィスコニュース

*17:09JST 中東情勢懸念などで売り先行もAI関連株が買い直され切り返す【クロージング】
11日の日経平均は小反発。38.00円高の64217.27円（出来高概算24億1000万株）で取引を終えた。朝方は前日の米国株安や中東情勢の緊迫化を背景に売りが先行し、日経平均は取引開始後に62335.75円まで下押し、5月22日以来約3週間ぶりに63000円台を割り込んだ。その後は、急速に切り返して一時プラスに転じる場面があった。ただ、そこから前引けにかけては再び軟化するなど、荒い値動きに。一方、後場は朝安の半導体・人工知能（AI）関連株の一角が一段高となったため、日経平均もこれに連動する形で再度小幅プラス圏に転じるなど、前日終値水準を挟んで売り買いが交錯する展開が続いた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000近くとなり、全体の6割超を占めた。セクター別では、鉱業、食料品、海運、化学など11業種が上昇。一方、輸送用機器、証券商品先物、非鉄金属、建設など22業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、東エレク<8035>、キオクシアHD<285A>、イビデン<4062>、太陽誘電<6976>が持ち直して堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、リクルートHD<6098>が冴えなかった。

10日の米国市場は主要株価指数が揃って下落した。トランプ米大統領がイランに対する一段の攻撃を予告したことで投資家の心理を冷やした。なかでもSOX指数が3％超の急落となるなどハイテク株への売りが東京市場にも波及し、日経平均の下げ幅は一時1800円を超えた。ただ、米軍が追加の攻撃を完了したと伝わると、買い戻しの動きが強まり、前場中盤にはプラスに転じる場面があった。なお、後場は膠着。個別では、原油相場の上昇を受けてINPEX<1605>、国内証券の目標株価引き上げが観測されたキオクシアHDなどが買われていた。

5月の米消費者物価指数（CPI）は、警戒していたほど悪い内容ではなく一安心である。まずは関門を1つ通過したとはいえ、米国では続いて5月卸売物価指数（PPI）が発表される。原油高止まりによるインフレ加速は一定織り込まれているとはいえ、市場予想を上回る強めの結果になれば、利上げ観測をさらに強める結果となり、今の相場状況には負担となろう。どちらにせよ中東情勢も不透明ななか、オーバーウィーク警戒の向きも多いとみられ、様子見ムードは強そうだ。



＜CS＞