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*15:50JST 米国株式市場見通し：サムスン電子の暫定決算やOPECプラス会合などに注目
今週は、メタが余剰AI計算能力の対外販売を計画していると報じられたことや、アップルが中国からメモリー調達を検討と報じられたことが、AIインフラ関連、メモリー関連銘柄の警戒材料につながった。今後のデータセンター投資計画の縮小、メモリー需給の緩和がそれぞれ想定されたようだ。こうしたネガティブなニュースフローは足下増加傾向にあるとみられ、AI関連株の上値追いにはやはり慎重な対応が必要と考える。とりわけ、SKハイニックスのDRAMへの生産能力振り向け、韓国の大規模半導体投資から、メモリー株には警戒感を高めたい。

ただし、今週は下落基調が続いていたハイパースケーラーの株価が総じて底打ち反転を見せる動きとなっている。これは、AIインフラ関連や半導体関連の先行きにとっての支援材料につながる余地もある。7日には、足下の株価動向に関心が高まっている韓国サムスン電子が第2四半期の暫定決算を発表予定であり、内容次第では関連銘柄の短期リバウンドを強めさせる公算も。


中東情勢に関しては、来週はイラン前最高指導者ハメネイ師の国葬関連式典が予定されていることもあり、好悪それぞれの材料とも顕在化する余地は小さそうだ。一方、5日に予定されている「OPECプラス」の会合では、8月の生産目標を引き上げるとの見方が多くなっている。原油価格が下落している中での供給上積みによって、インフレ懸念は一段と低下していくことになろう。つれて、コスト増への懸念が強かった銘柄群の一段の見直し材料にも直結する公算。7月に入ってセクターローテーションの動きが強まりつつあるが、この流れに一段と拍車をかけることにもつながる。総じてみると、過熱警戒感が残るAI関連株よりも、出遅れ銘柄の水準訂正狙いにより安心感が強いと判断される。デルタ航空の決算なども、こうした動きを助長させるものになるか注目。

経済指標は、6日に6月ISM非製造業景気指数、7日に5月貿易収支、8日に5月消費者信用残高、6月16-17日開催のFOMC議事録、9日に6月中古住宅販売件数、新規失業保険申請件数などが発表される。

決算発表は、8日にイマージョン・コーポレーション、リーバイ・ストラウス、9日にペプシコ、10日にデルタ航空が予定されている。




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