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*16:32JST 米ハイテク株高を映して買い戻しの動きが強まり、一時68000円台回復【クロージング】
9日の日経平均は4日ぶりに大幅反発。924.80円高の67743.85円（出来高概算19億7000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で半導体・AI関連株が買われた流れを映して、東京市場でも同様に買いが先行して始まった。日経平均は67000円台を回復して始まったあとは水準を切り上げ、前場終盤には68447.89円まで上値を伸ばした。また、韓国でKOSPIが値を上げていることも投資家心理を上向かせた。ただ、国内長期金利が一時2.9％まで上昇したことから、相対的な株式の割高感を意識する見方もあり、やや伸び悩む場面もあった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、電気機器、非鉄金属、精密機器、海運など13業種が上昇。一方、空運、輸送用機器、ゴム製品、繊維製品など20業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、キオクシアHD<285A>、TDK<6762>が堅調だった半面、テルモ<4543>、トヨタ<7203>、ソニーG<6758>が軟調だった。

米ITメディアが8日「中国政府が米半導体大手エヌビディアの先端AI半導体「H200」の購入を一部の中国企業に認める方針」と報じたことなどが好感され、前日の米国市場では、半導体関連株中心に買われた。東京市場でも指数寄与度の大きいハイテク株中心に値を上げるものが目立ち、日経平均の上げ幅は一時1600円を超えた。米中央軍が8日、イランへの追加攻撃を始めたと発表するなど、中東情勢の緊迫が警戒され、米原油先物相場が一時1バレル＝76ドル台へと上昇したため、石油資源関連株には採算改善への思惑から買われた一方、インフレ懸念から景気敏感株には値を消す銘柄も散見された。

直近の下げ幅を踏まえれば、一旦の自律反発自体は想定内だ。トランプ大統領が本格的な戦闘再開を否定しているようであり、中東情勢については「過度に懸念するほどではない」との声も聞かれるが、同氏の言葉をそのまま鵜呑みにして完全な楽観で望みにくいのが実情だろう。引き続き目先は韓国市場やそれに伴う半導体・AI関連の銘柄動向および中東情勢の続報をみながらの展開になるだろうが、早期に25日移動平均線水準を突破してくれば、目先調整を念頭に置き始めていた市場マインドが改善してくる可能性は十分ありそうだ。




＜CS＞