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*16:24JST 中東情勢の緊迫化を背景にリスク回避の動きが強まる【クロージング】
2日の日経平均は大幅続落。1889.70円安の64325.64円（出来高概算24億1000万株）と終値ベースでは8月4日以来約1カ月ぶりに65000円台を割り込んで取引を終えた。中東情勢の緊迫化を背景に1日の米国株が下落した流れを受け、東京市場も幅広い銘柄に売りが出た。日経平均は大幅に続落して始まり、前場には64234.31円まで水準を切り下げた。後場に入ると、下落して始まった韓国総合株価指数（KOSPI）は弱い値動きで、一時4％安まで下押ししたことも投資マインドを萎縮させ、一時64215.47円まで下げ幅を広げ、前場安値を下回る場面があった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが下落し、非鉄金属、サービス、ガラス土石、電気機器の下落が目立っていた。指数インパクトの大きい銘柄では、第一三共<4568>、塩野義<4507>、住友ファーマ<4506>などが概ね堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>が軟調で、この4銘柄で日経平均を約777円押し下げた。

前日の米国市場では主要株価指数はそろって下落した。米軍が1日、イランの革命防衛隊の拠点を狙った空爆を開始したと発表。これに対し、イラン側も報復措置を講じているとされ、中東リスクの高まりから、原油先物価格は1バレル＝90ドル台を突破した。東京時間の時間外取引でも上昇基調が続き、原油市況の一段高を受けたインフレや企業業績への悪化、景気後退懸念から人工知能（AI）関連株などを中心に幅広く売られ、値下がり銘柄数が1400を超えるなど、ほぼ全面安商状となり、日経平均の下げ幅は一時2000円に迫った。個別では、市場予想を上回る決算を発表した伊藤園<2593>が急伸したほか、株式の非公開化報道が伝わったかどや油<2612>はストップ高比例配分となった。

中東リスクの高まりに加え、日本の財政不安などを背景に日米ともに長期金利は上昇基調にあり、本日はリスク回避の動きが鮮明になった。日経平均は下値のめどの一つとして意識されていた8月25日に付けた直近安値（64609円）をも下抜けてきており、一段と下げが加速することへの警戒心が高まっている。米国では2日、8月のADP雇用統計が発表されることから、内容を注視したい。



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