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*16:40JST 米国株高を受け買い先行も騰勢続かず【クロージング】
3日の日経平均は4日続落。111.16円安の64214.48円（出来高概算21億8000万株）で取引を終えた。前日までの下げの反動や前日の米国株の上昇を映して半導体・人工知能（AI）関連株中心に買い戻され、日経平均は反発して始まった。ただ、原油の高止まりや、インフレ懸念による日米の利上げ観測を背景に金利先高観は拭えず、日経平均は64140.04円とマイナスに転じる場面も。一方、バリュー株への資金シフトが支えとなり、日経平均は再び切り返すなど一進一退の動きが続いたが、堅調だった韓国総合株価指数（KOSPI）が一時マイナスに転じたことをきっかけに後場に崩れ、63772.80円と取引時間中としては、8月4日以来1カ月ぶりに64000円台を割り込む場面もあった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が800を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、卸売、電気ガス、海運、石油石炭など20業種が上昇。一方、鉱業、非鉄金属、食料品、不動産など12業種が下落し、陸運が変わらずだった。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクG<9984>、ニトリHD<9843>、三菱商<8058>、東エレク<8035>が買われた半面、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、イビデン<4062>、フジクラ<5803>が売られた。

前日の米国市場では主要株価指数はそろって上昇した。東京市場も前日までの3日間で2000円超下落したことから買い戻しの動きが強まり、日経平均は400円近く上昇して始まった。ただ、金利の先高感を嫌ってテック株の一角には売りが続いたほか、米メディアが米国の中東への部隊展開の期間延長観測を伝えたことも警戒要因につながったとみられる。一方、個別では米投資会社バークシャー・ハザウェイのCEOのインタビュー内容を受けて三菱商や住友商<8053>が値を上げるなど商社株が堅調だった。

中東情勢の先行きが見通せないなか、原油価格の高止まり、インフレ懸念など日本株の上値は重い展開が続いている。25日移動平均線（65941円）水準を早期にクリアできなければ、相場全体としても調整局面への意識が強まらざるを得ないため、注意が必要だろう。目先はバリュー株選好が続く前提で、ポジティブ材料待ちとなりそうだ。



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