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*16:22JST 中東不透明感による原油高やAI開発の鈍化懸念から売り優勢【クロージング】
14日の日経平均は続落。518.35円安の63492.99円（出来高概算19億7000万株）で取引を終えた。中東情勢の先行き不透明感から原油価格が上昇したことが嫌気されたほか、米オープンAIの上場延期報道も投資家心理を冷え込ませ、半導体・人工知能（AI）関連株中心に売りが先行し、日経平均は62726.18円まで下押し、取引時間中としては、8月4日以来約1カ月半ぶりに心理的な節目の63000円台を割り込んだ。その後は、急ピッチの下げに対する反動から押し目買いが入ったほか、今週に予定される日米中央銀行の金融政策決定会合の行方を見極めたいとの思惑もあり、次第に様子見ムードが強まり、63500円前後でこう着感を強めていた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、サービス、保険、その他製品、水産農林など27業種が上昇。一方、非鉄金属、情報通信、ゴム製品、ガラス土石など6業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、リクルートHD<6098>、コナミG<9766>、ソニーG<6758>、バンナムHD<7832>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、キオクシアHD<285A>、東エレク<8035>が弱く、この4銘柄で日経平均を約852円押し下げた。

前週末の米国市場では主要株価指数は上昇したものの材料視されなかった。米メディアが11日、「サウジアラビアの原油パイプラインが停止した」と報じたため、中東リスクが再燃し、東京時間の時間外取引で原油価格が1バレル＝103ドル台まで上伸した。これが国内景気や企業業績への悪影響懸念につながり、リスク回避の動きが強まった。また、「米オープンAIのアルトマン最高経営責任者（CEO）が年内には上場しない考えを示した」と伝わり、オープンAIに出資するソフトバンクGが一時13％超急落するなど、AI関連株への売りが膨らんだほか、「米アンソロピックのCEOが最先端のAI開発を減速すべきだと呼びかけた」との報道もあり、AI投資の先行きに対する懸念も投資マインドを冷やし、日経平均の下げ幅は一時1200円を超えた。

日経平均は続落したが、東証プライム市場全体では値上がり銘柄数が多く、内需系やソフトウエア関連などへのセクターローテーションの動きが起きており、あくまで底堅い展開だったと言えよう。中東リスク、原油高、為替など外部環境に不透明さが依然残るものの、日米の中銀イベントを控えるなかでは、積極的に売り買いを仕掛ける雰囲気もなく、様子見姿勢の強い展開が続きそうだ。



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