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Sシャワー Research Memo(5):2025年3月期中間期は費用増加で減益も、売上面順調でEBITDA増益

*11:05JST Sシャワー Research Memo(5):2025年3月期中間期は費用増加で減益も、売上面順調でEBITDA増益
■スペースシャワーSKIYAKIホールディングス<4838>の業績動向

1. 2025年3月期第2四半期累計(中間期)連結業績の概要
2025年3月期第2四半期累計(中間期)の連結業績は、売上高が前年同期比18.6%増の10,581百万円、営業利益が同15.0%減の581百万円、経常利益が同14.2%減の582百万円、親会社株主に帰属する中間純利益が同23.8%減の323百万円だった。当期より子会社コネクトプラスの会計処理方針を変更したため前期を遡及適用して比較している。利益面は経営統合(SKIYAKIを新規連結)に伴って顧客関連資産の減価償却費、のれんの償却費負担、人件費、諸経費などが増加したため営業減益だった。ただし売上面は、主催イベントにおいて台風の上陸・接近による公共交通機関の乱れに伴い一部チケットを払い戻した影響が約160百万円の減収要因となったものの、経営統合により大幅増収と順調だった。売上総利益は増収効果などで同52.6%増加し、売上総利益率は同5.9ポイント上昇して26.5%となった。販管費は同92.7%増加し、販管費比率は同8.1ポイント上昇して21.0%となった。この結果、営業利益率は同2.2ポイント低下して5.5%となった。減価償却費などを除くベースのEBITDA(営業利益+減価償却費+のれんの償却額)は同12.2%増の915百万円だった。なお特別損失にオフィス統合による本社移転費用44百万円を計上した。


ライブ・コンテンツが好調、ファンプラットフォームが大幅伸長

2. セグメント別の動向
セグメント別の動向(当期よりセグメント区分を変更したため2024年3月期中間期を新区分に組み替えて比較、売上高は顧客との契約から生じる収益、セグメント利益は全社費用等調整前営業利益)は以下のとおりである。

コンテンツセグメントは売上高が前年同期比9.1%増の5,757百万円、営業利益が同18.1%減の539百万円、EBITDAが同12.1%減の672百万円だった。売上高の内訳はメディアが同4.5%減の1,357百万円、ライブ・コンテンツが同13.1%増の2,791百万円、エンタテインメントカフェが同15.7%増の1,608百万円だった。売上面ではメディアが伸び悩んだものの、ライブ・コンテンツとエンタテインメントカフェが好調だった。ライブハウスとエンタテインメントカフェの店舗ビジネスは稼働率上昇や来場者数増加で好調だった。エンタテインメントカフェでは創業20周年を記念して5月に「あっとフェス2024」を開催、8月に「あっとフェス2024summer」を開催した。なおイベントについては、8月30日~9月1日開催の「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2024」において、台風10号の影響で8月30日及び31日公演分のチケット払い戻しを実施した。この払い戻しを除いた入場券売数は6.2万枚だった。

ソリューションセグメントは売上高が前年同期比32.4%増の4,824百万円、営業利益が74百万円(前年同期は4百万円)、EBITDAが275百万円(同30百万円)だった。売上高の内訳はファンプラットフォームが1,702百万円(同153百万円)、ディストリビューションが前年同期比12.4%減の2,059百万円、クリエイティブソリューションが前年同期比6.7%減の1,062百万円だった。SKIYAKIとの経営統合(新規連結)により大幅増収増益だった。アーティスト、文化人、俳優、女優、アイドル、女流プロ雀士など様々なジャンルで新規ファンクラブサイトがオープンし、9月末時点の「Bitfan Pro」及び「Bitfan」を中心としたファンクラブの有料会員数は132.7万人、サービス数は1,190となった。そしてストック収益であるファンクラブ売上及びフロー収益であるクリエイターグッズなどのEC売上が好調だった。


財務の健全性は良好

3. 財務の状況
財務面で見ると、2025年3月期中間期末の資産合計は前期末比8,315百万円増加して16,480百万円となった。主に現預金が1,831百万円増加、受取手形及び売掛金が2,429百万円増加、のれんが1,253百万円増加、顧客関連資産が1,970百万円増加した。負債合計は3,998百万円増加して8,221百万円となった。主に買掛金が1,171百万円増加、預り金が1,926百万円増加、繰延税金負債が637百万円増加した。長短借入金残高は126百万円となった。純資産合計は4,316百万円増加して8,258百万円となった。株式交換に伴う新株発行によって資本剰余金が4,055百万円増加したほか、利益剰余金が185百万円増加した。この結果、自己資本比率は1.9ポイント上昇して50.0%となった。SKIYAKIとの経営統合に伴ってB/Sが膨らんだ形だが、実質無借金経営であり、自己資本比率が上昇したことや、キャッシュ・フローの状況にも特に懸念点は見られないことなども勘案すれば、財務の健全性は良好と弊社では考えている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)



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