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プレミアアンチエイジング：2025年7月期中間期は営業黒字回復、下期は「DUO」の建て直しにより業績底入れへ
2025/04/08 14:09
*14:09JST プレミアアンチエイジング：2025年7月期中間期は営業黒字回復、下期は「DUO」の建て直しにより業績底入れへ
プレミアアンチエイジング<4934>は、アンチエイジングをテーマとしたスキンケア、ヘアケア、リカバリーウェアなどの製品の開発及び販売を行っている。主力製品である「DUO（デュオ）」のクレンジングバームは国内市場シェアNo.1と強固なポジションを確立しており、40代から50代の女性から高い支持を得ている。特に、炭由来の黒色のバームが特徴的な「ザ クレンジングバーム ブラックリペア」が人気商品である。
同社の事業セグメントはスキンケア、ヘアケア製品などを扱うアンチエイジング事業、及び子会社のベネクスを通じて行っている、着用することで血行促進により疲労回復、筋肉の凝りの緩和を促進するリカバリーウェアなどを扱うリカバリー事業に分かれている。2025年7月期中間期の売上高構成比はアンチエイジング事業が82.2%（うちスキンケア製品が約9割を占める構造）、リカバリー事業が17.8%である。
同社のビジネスモデルの特徴は(1)多角的な販売チャネル、(2)これまで積み上げてきた会員基盤、(3)ブランド間のクロスセル戦略などである。(1)については、ECサイトにおける通信販売を中心としつつ、ドラッグストアなどへの卸売販売も組み合わせ、多角的な販売チャネルの構築を実現している。特に通信販売では、定期販売によりストック型の安定的な収益を獲得している。(2)については、390万人を超える会員（2025年1月末時点）を擁している。新たな商品企画や既存商品の改善などの際にはアンチエイジングや美容などに感度の高い顧客と対話を実施するため、顧客の悩みやニーズに対してソリューションとなる製品を効率的に開発することができる。(3)については、同社のブランドの大半はメインターゲットが類似しており、ブランド間のクロスセルを着々と進めている模様である。
2025年7月期中間期の業績は、売上高が前年同期比19.9%減の8,528百万円、営業利益が977百万円（前年同期は205百万円の損失）、経常利益が970百万円（同199百万円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益が581百万円（同1,685百万円の損失）であった。事業セグメント別には、アンチエイジング事業は売上高が同28.1%減の7,012百万円、営業利益が794百万円（同360百万円の損失）、リカバリー事業は売上高が同68.6%増の1,515百万円、営業利益が同21.3%増の183百万円であった。中間期の業績計画は売上高が8,500百万円、営業損益が150百万円の損失であったが、売上・利益ともに計画を上回って着地した。
売上高は、アンチエイジング事業が競争激化の影響などにより低迷が続いたものの、好調なリカバリー事業が補完した。営業利益は減収効果を受けたものの、広告宣伝費の抑制及び固定費の適正化などによるコストコントロールにより黒字回復した。広告宣伝費について、リカバリー事業はテレビCMやデジタルマーケティング投資を積極的に行ったが、アンチエイジング事業については新規顧客の獲得効率が改善しなかったことから一部費用の抑制を実施した。
2025年7月期通期業績は、売上高が前期比14.0%減の17,500百万円、営業利益が同7.9%増の150百万円、経常利益が同19.4%減の130百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同130百万円の見通しである。アンチエイジング事業は主力のクレンジングバームの市場が伸び悩むなか、競合環境の激化によりシェアの取り合いに陥っており、厳しい外部環境が続いている。同社はそのなかで、下期に「DUO」のブランドリニューアルによる新製品投入や、既存ブランドよりもやや若い世代をターゲットとした新たなスキンケアブランド「Lalaskin（ララスキン）」の拡販施策の実施などにより業績の底入れ及び好転を目指す。好調なリカバリー事業についてはリカバリーウェア市場が拡大していることを踏まえ、さらなる売上成長のためのマーケティング投資を実行する計画である。
中長期的な成長戦略について、まずは基幹ブランドである「DUO」の再強化を最優先し、収益改善に注力する。足元では広告の効率化により新規流入数が減少しているなか、会員基盤をもとにした既存顧客の活性化、定期契約の長期化によるLTV（Life Time Valueの略であり、取引期間中に顧客から得られる価値の総額のこと）の最大化、他ブランドとのクロスセル強化などのための施策を実施していく。その上で、他ブランドの育成、リカバリー事業の強化、さらには新たな成長分野への投資を推進していくとしている。
株主還元については、各期末に100株以上保有している株主に対し、株主優待として4,000円相当の同社製品を進呈しており、優待利回りは4.6%（2025年3月21日終値ベース）と魅力的な水準である。株主配当は現時点では実施していないものの、同社は株主利益の最大化を重要な経営目標の1つと捉えており、中長期的には一定の配当原資が積み上がった時点で利益の還元が期待される。
＜HM＞
プレミアアンチエイジング<4934>は、アンチエイジングをテーマとしたスキンケア、ヘアケア、リカバリーウェアなどの製品の開発及び販売を行っている。主力製品である「DUO（デュオ）」のクレンジングバームは国内市場シェアNo.1と強固なポジションを確立しており、40代から50代の女性から高い支持を得ている。特に、炭由来の黒色のバームが特徴的な「ザ クレンジングバーム ブラックリペア」が人気商品である。
同社の事業セグメントはスキンケア、ヘアケア製品などを扱うアンチエイジング事業、及び子会社のベネクスを通じて行っている、着用することで血行促進により疲労回復、筋肉の凝りの緩和を促進するリカバリーウェアなどを扱うリカバリー事業に分かれている。2025年7月期中間期の売上高構成比はアンチエイジング事業が82.2%（うちスキンケア製品が約9割を占める構造）、リカバリー事業が17.8%である。
同社のビジネスモデルの特徴は(1)多角的な販売チャネル、(2)これまで積み上げてきた会員基盤、(3)ブランド間のクロスセル戦略などである。(1)については、ECサイトにおける通信販売を中心としつつ、ドラッグストアなどへの卸売販売も組み合わせ、多角的な販売チャネルの構築を実現している。特に通信販売では、定期販売によりストック型の安定的な収益を獲得している。(2)については、390万人を超える会員（2025年1月末時点）を擁している。新たな商品企画や既存商品の改善などの際にはアンチエイジングや美容などに感度の高い顧客と対話を実施するため、顧客の悩みやニーズに対してソリューションとなる製品を効率的に開発することができる。(3)については、同社のブランドの大半はメインターゲットが類似しており、ブランド間のクロスセルを着々と進めている模様である。
2025年7月期中間期の業績は、売上高が前年同期比19.9%減の8,528百万円、営業利益が977百万円（前年同期は205百万円の損失）、経常利益が970百万円（同199百万円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益が581百万円（同1,685百万円の損失）であった。事業セグメント別には、アンチエイジング事業は売上高が同28.1%減の7,012百万円、営業利益が794百万円（同360百万円の損失）、リカバリー事業は売上高が同68.6%増の1,515百万円、営業利益が同21.3%増の183百万円であった。中間期の業績計画は売上高が8,500百万円、営業損益が150百万円の損失であったが、売上・利益ともに計画を上回って着地した。
売上高は、アンチエイジング事業が競争激化の影響などにより低迷が続いたものの、好調なリカバリー事業が補完した。営業利益は減収効果を受けたものの、広告宣伝費の抑制及び固定費の適正化などによるコストコントロールにより黒字回復した。広告宣伝費について、リカバリー事業はテレビCMやデジタルマーケティング投資を積極的に行ったが、アンチエイジング事業については新規顧客の獲得効率が改善しなかったことから一部費用の抑制を実施した。
2025年7月期通期業績は、売上高が前期比14.0%減の17,500百万円、営業利益が同7.9%増の150百万円、経常利益が同19.4%減の130百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同130百万円の見通しである。アンチエイジング事業は主力のクレンジングバームの市場が伸び悩むなか、競合環境の激化によりシェアの取り合いに陥っており、厳しい外部環境が続いている。同社はそのなかで、下期に「DUO」のブランドリニューアルによる新製品投入や、既存ブランドよりもやや若い世代をターゲットとした新たなスキンケアブランド「Lalaskin（ララスキン）」の拡販施策の実施などにより業績の底入れ及び好転を目指す。好調なリカバリー事業についてはリカバリーウェア市場が拡大していることを踏まえ、さらなる売上成長のためのマーケティング投資を実行する計画である。
中長期的な成長戦略について、まずは基幹ブランドである「DUO」の再強化を最優先し、収益改善に注力する。足元では広告の効率化により新規流入数が減少しているなか、会員基盤をもとにした既存顧客の活性化、定期契約の長期化によるLTV（Life Time Valueの略であり、取引期間中に顧客から得られる価値の総額のこと）の最大化、他ブランドとのクロスセル強化などのための施策を実施していく。その上で、他ブランドの育成、リカバリー事業の強化、さらには新たな成長分野への投資を推進していくとしている。
株主還元については、各期末に100株以上保有している株主に対し、株主優待として4,000円相当の同社製品を進呈しており、優待利回りは4.6%（2025年3月21日終値ベース）と魅力的な水準である。株主配当は現時点では実施していないものの、同社は株主利益の最大化を重要な経営目標の1つと捉えており、中長期的には一定の配当原資が積み上がった時点で利益の還元が期待される。
＜HM＞
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