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*10:35JST DDグループ Research Memo（5）：高収益ブランドの出店拡大が成長をけん引。足元業績は過去最高益更新（1）
■DDグループ<3073>の決算動向

1. 過去の業績推移
過去の業績を振り返ると、同社の成長をけん引してきたのは店舗数の拡大である。特にM&Aによる規模拡大が出店ペースに拍車をかけてきたと言える。2015年2月期から高収益ブランドを軸とした出店拡大を本格化すると、2018年2月期には大型M&A（ゼットン※及び商業藝術の連結化）を行い、スケールメリットの追求や業態の多様化などに取り組んだ。また、2020年2月期には、エスエルディー及び湘南レーベルを連結化し、さらなる事業拡大と事業領域の拡充を図った。しかし、2021年2月期以降は、コロナ禍の影響を受けてこれまでの拡大路線から一転し、不採算店舗の整理とアフターコロナを見据えたポートフォリオの再構築に取り組んでいる。

※ 2022年2月に株式の一部を譲渡し連結の範囲より除外した。

営業利益については、高収益ブランドの出店拡大などにより2017年2月期の営業利益率は5.4%に改善した。その後はウェディング事業への参入などに伴う先行費用の増加により4～5%で推移したものの、2020年2月期は売上高の拡大とグループ商流集約による原価率低減などが奏功し、過去最高益を更新した。2021年2月期以降は、コロナ禍の影響により2期連続で営業損失を計上したものの、2023年2月期にはコロナ禍からの一定の回復により黒字転換すると、2024年2月期以降、2期連続で過去最高益を更新し、営業利益率は10%近くに上っている。

財務面では、財務基盤の安定性を示す自己資本比率はおおむね20%台で推移してきたが、2021年2月期はコロナ禍の影響を受けて大幅な損失を計上したため期末時点で債務超過に陥る結果となった。しかし、収益体質の強化や資本施策（新株予約権の行使やA種優先株式の発行）を通じて、2022年2月期末時点において債務超過は解消した。2025年2月期は財務基盤の安定化や収益力の回復に一定の目途が立ち、A種優先株式の一部償還を実施しながらも、自己資本比率は25.8%の水準を維持している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）



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