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*13:06JST 品川リフラ Research Memo（6）：2025年3月期は耐火物販売減により減収減益ながら、EBITDAは増益
■品川リフラクトリーズ<5351>の業績動向

1. 2025年3月期の業績概要
2025年3月期の連結業績は、売上高144,072百万円（前期比0.1%減）、EBITDA17,953百万円（同1.5%増）、営業利益13,278百万円（同4.4%減）、経常利益13,655百万円（同8.4%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は9,778百万円（同36.0%減）となった。

売上高は、JFEスチール京浜地区の高炉・転炉休止や国内粗鋼生産量の減少、海外顧客の操業トラブルや安価な中国製鋼材流入による活動水準低下などで苦戦した。しかし、2024年11月に下方修正した計画に対しては、売上高及び各段階利益ともに上回る結果となった。

同社の国内売上高は同0.3%減の100,917百万円となった一方、海外売上高はGoudaの第4四半期業績寄与により欧州・中東・アフリカ地区が伸長し、同0.4%増の43,155百万円となった。また、半導体製造装置向けなど成長分野への拡販に注力する断熱材セクター、先端機材セクターの売上高は、それぞれ同1.1%増、同22.2%増と順調に推移した。エンジニアリングセクターにおける工事案件も増加した。先端機材セクターは2024年3月に買収したコムイノベーションの業績が寄与した。

EBITDAは前期を上回った。耐火物セクターでの販売構成の改善によるスプレッドの拡大、生産拠点再編などによるコストダウン、Goudaの寄与が販売数量の減少による減益をカバーした。EBITDAマージンも12.5%と0.2ポイント改善したが、Goudaの買収などに伴い減価償却費が557百万円、のれん償却額が310百万円それぞれ増加したため、営業利益及び経常利益は前期を下回った。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期の特別利益（遊休資産の売却益6,564百万円、投資有価証券売却益2,102百万円）の剥落に起因する反動減である。

なお、従来、有形固定資産の減価償却方法は一部が定率法だったが、2025年3月期からすべて定額法へ変更した。これは、赤穂工場での最新鋭の不定形耐火物製造ライン建設工事が完工し、西日本地区における同製造拠点の集約が完了したことで、今後設備が耐用年数にわたって安定的に稼働することが見込まれるためである。償却方法の変更により、従来の方法と比較して2025年3月期の営業利益、経常利益、及び税金等調整前当期純利益は、それぞれ520百万円増加した。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　松本章弘）



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