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ＧセブンＨＤ Research Memo（5）：2026年3月期はコスト増を増収効果で吸収し、3期連続の経常増益に（2）
2026/06/10 11:05
*11:05JST ＧセブンＨＤ Research Memo（5）：2026年3月期はコスト増を増収効果で吸収し、3期連続の経常増益に（2）
■G-7ホールディングス<7508>の業績動向
（1） 車関連事業
車関連事業の売上高は前期比7.8%増の49,651百万円と過去最高を連続更新し、経常利益も同12.5%増の2,256百万円と2期連続の増益となった。主力のG-7・オート・サービスを中心に各社の業績が堅調に推移したほか、前下期からグループに加わったG-7・シンワ・モビリティサービスの業績が通年で寄与したことにより、売上高で10億円強の増収となった。経常利益も若干の増益要因となった。
G-7・オート・サービスの業績は、前期比で約2%の増収、約1%の増益となった。「オートバックス」の国内店舗数は、新規に1店舗（千葉県）出店、1店舗（兵庫県）退店の69店舗と、前期比横ばいとなった。既存店売上高は同2.2%増となり、オートバックスグループ全体の国内既存店売上高と同水準となった。カテゴリー別では、カーAVが同8.6%減、アルミホイールが同6.3%減と低迷したものの、タイヤが同5.4%増、タイヤ取付け工賃等のサービスが同4.1%増と伸長したほか、消耗品のオイルが同4.9%増、バッテリーが同3.9%増と堅調に推移した。販売ミックスの変化により売上総利益率は1.1ポイント改善したが、人件費の増加等により経常利益率はほぼ横ばい水準となった。
G-7バイクワールドの業績は、既存店売上高が前期比6.9%増と伸長したことにより増収増益となった。集客施策を実施したことで客数が第2四半期以降回復基調となったほか、インバウンド需要でヘルメットの販売が好調に推移したことが増収要因となった。日本ブランドのヘルメットは国内よりも海外市場での販売価格が高く、円安効果もあって好調な売上となった。1店舗を退店したことにより、期末の店舗数は前期末比1店舗減の14店舗となった。
自動車輸出販売を行うG-7.CrownTradingは、前半こそトランプ関税の発動による為替変動リスクの高まりにより低調だったものの、2025年9月以降は円安水準が継続したことにより海外の買い手（販売先）からの発注が増加し、過去最高売上を更新した。利益面においても、円安進行に伴う為替差益が寄与し、通期では増益を確保した。
マレーシア子会社は、カー用品の販売が伸び悩んでいるものの、「バイクワールド」の販売が順調に拡大したことにより増収を確保し、経常利益も初めて黒字化した。店舗展開については、2025年8月に「バイクワールド」を1店舗新規出店したことで、期末の店舗数は「バイクワールド」が6店舗、「G7カーサービスセンター」が2店舗の体制となった。また、G-7・シンワ・モビリティサービスは、鈑金・塗装サービスが堅調に推移し、利益ベースで計画を上回った。
（2） 業務スーパー事業
業務スーパー事業の売上高は前期比7.4%増の132,840百万円と過去最高を連続更新したものの、経常利益は同2.4%減の4,745百万円と3期ぶりに減益に転じた。食料品の値上げが相次ぐなかで、品質の良い商品をベストプライスで提供する「業務スーパー」が顧客支持を集め、既存店売上高が前期比2.8%増と堅調に推移したほか、新規出店効果や2024年7月にM&Aで取得した15店舗の売上が通年で寄与したことも増収要因となった。一方、利益面では新規出店費用や既存店のリニューアルに伴う改装費用、のれん償却費等の増加が減益要因となった。
2026年3月期の新規出店は8店舗（北海道2店舗、中部圏4店舗、近畿圏1店舗、九州圏1店舗）、退店は1店舗となり、期末の店舗数は前期末比7店舗増の223店舗となった。
（3） 精肉事業
精肉事業の売上高は前期比14.6%増の24,091百万円、経常利益は同25.3%増の267百万円と、売上高は2期ぶりに過去最高を更新し、経常利益も2期ぶりに増益に転じた。このうち、2025年10月にグループ化したG-7ミートプランニングが売上高で約23億円、経常利益で約0.9億円（のれん償却92百万円控除後）の上乗せ要因となっている。
G-7ミートテラバヤシの業績は、売上高で約4%増、経常利益で約15%減となった。売上高は新規出店効果に加えて既存店売上高が同2.4%増と堅調に推移したことが増収要因となった。新規出店は12店舗（北海道2店舗、首都圏1店舗、中部圏3店舗、近畿圏3店舗、九州圏3店舗）で退店が1店舗となり、期末の店舗数は前期末比11店舗増の191店舗となった。一方、利益面では原材料価格の高止まりや廃棄ロスの増加による原価率悪化に加えて、物流費の上昇も減益要因となった。なお、G-7ミートプランニングの下期売上高は前年同期比で約4%増となっており、ここ数年の焼肉市場の拡大を追い風に順調に推移した。経常利益率は約8%と高く、2027年3月期以降の精肉事業の収益拡大に貢献するものと期待される。
（4） その他
その他事業の売上高は前期比9.8%増の25,615百万円、経常利益は同6.5%減の275百万円となった。会社別で見ると、こだわり食品・PB事業を展開するG7ジャパンフードサービスが新規顧客の開拓及び新商材の発掘に取り組んだことにより、売上高で約8%増、経常利益で約1%増と堅調に推移した。
一方、ミニスーパー事業を展開するG-7リコス・ストアズは6店舗を退店し48店舗となったことで約5%の減収となったが、コストの抑制に取り組んだことで経常損失は若干縮小した。既存店売上高は2025年8月以降、前年同月比でマイナスに転じており、通期でも前期比1.2%減となった。また、「めぐみの郷」を運営するG7アグリジャパンも青果物の市況が軟調に推移した影響で減収減益となった。既存店売上高は前期比5.7%減となり、期末店舗数は1店舗減少の19店舗となった。
G7リテールジャパンは「カーブス」の既存店売上が前期比2.0%減と低調に推移したことで減収となったものの、利益面では保有不動産の売却益を計上したことで増益となった。また、前第4四半期に子会社化したG-7新流は、通年で寄与したことにより、売上高で約24億円の増収、経常利益で若干の増益要因となった。ペット用品の販売が好調に推移しており、12ヶ月で比較した売上高は前期比11%増となった。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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■G-7ホールディングス<7508>の業績動向
（1） 車関連事業
車関連事業の売上高は前期比7.8%増の49,651百万円と過去最高を連続更新し、経常利益も同12.5%増の2,256百万円と2期連続の増益となった。主力のG-7・オート・サービスを中心に各社の業績が堅調に推移したほか、前下期からグループに加わったG-7・シンワ・モビリティサービスの業績が通年で寄与したことにより、売上高で10億円強の増収となった。経常利益も若干の増益要因となった。
G-7・オート・サービスの業績は、前期比で約2%の増収、約1%の増益となった。「オートバックス」の国内店舗数は、新規に1店舗（千葉県）出店、1店舗（兵庫県）退店の69店舗と、前期比横ばいとなった。既存店売上高は同2.2%増となり、オートバックスグループ全体の国内既存店売上高と同水準となった。カテゴリー別では、カーAVが同8.6%減、アルミホイールが同6.3%減と低迷したものの、タイヤが同5.4%増、タイヤ取付け工賃等のサービスが同4.1%増と伸長したほか、消耗品のオイルが同4.9%増、バッテリーが同3.9%増と堅調に推移した。販売ミックスの変化により売上総利益率は1.1ポイント改善したが、人件費の増加等により経常利益率はほぼ横ばい水準となった。
G-7バイクワールドの業績は、既存店売上高が前期比6.9%増と伸長したことにより増収増益となった。集客施策を実施したことで客数が第2四半期以降回復基調となったほか、インバウンド需要でヘルメットの販売が好調に推移したことが増収要因となった。日本ブランドのヘルメットは国内よりも海外市場での販売価格が高く、円安効果もあって好調な売上となった。1店舗を退店したことにより、期末の店舗数は前期末比1店舗減の14店舗となった。
自動車輸出販売を行うG-7.CrownTradingは、前半こそトランプ関税の発動による為替変動リスクの高まりにより低調だったものの、2025年9月以降は円安水準が継続したことにより海外の買い手（販売先）からの発注が増加し、過去最高売上を更新した。利益面においても、円安進行に伴う為替差益が寄与し、通期では増益を確保した。
マレーシア子会社は、カー用品の販売が伸び悩んでいるものの、「バイクワールド」の販売が順調に拡大したことにより増収を確保し、経常利益も初めて黒字化した。店舗展開については、2025年8月に「バイクワールド」を1店舗新規出店したことで、期末の店舗数は「バイクワールド」が6店舗、「G7カーサービスセンター」が2店舗の体制となった。また、G-7・シンワ・モビリティサービスは、鈑金・塗装サービスが堅調に推移し、利益ベースで計画を上回った。
（2） 業務スーパー事業
業務スーパー事業の売上高は前期比7.4%増の132,840百万円と過去最高を連続更新したものの、経常利益は同2.4%減の4,745百万円と3期ぶりに減益に転じた。食料品の値上げが相次ぐなかで、品質の良い商品をベストプライスで提供する「業務スーパー」が顧客支持を集め、既存店売上高が前期比2.8%増と堅調に推移したほか、新規出店効果や2024年7月にM&Aで取得した15店舗の売上が通年で寄与したことも増収要因となった。一方、利益面では新規出店費用や既存店のリニューアルに伴う改装費用、のれん償却費等の増加が減益要因となった。
2026年3月期の新規出店は8店舗（北海道2店舗、中部圏4店舗、近畿圏1店舗、九州圏1店舗）、退店は1店舗となり、期末の店舗数は前期末比7店舗増の223店舗となった。
（3） 精肉事業
精肉事業の売上高は前期比14.6%増の24,091百万円、経常利益は同25.3%増の267百万円と、売上高は2期ぶりに過去最高を更新し、経常利益も2期ぶりに増益に転じた。このうち、2025年10月にグループ化したG-7ミートプランニングが売上高で約23億円、経常利益で約0.9億円（のれん償却92百万円控除後）の上乗せ要因となっている。
G-7ミートテラバヤシの業績は、売上高で約4%増、経常利益で約15%減となった。売上高は新規出店効果に加えて既存店売上高が同2.4%増と堅調に推移したことが増収要因となった。新規出店は12店舗（北海道2店舗、首都圏1店舗、中部圏3店舗、近畿圏3店舗、九州圏3店舗）で退店が1店舗となり、期末の店舗数は前期末比11店舗増の191店舗となった。一方、利益面では原材料価格の高止まりや廃棄ロスの増加による原価率悪化に加えて、物流費の上昇も減益要因となった。なお、G-7ミートプランニングの下期売上高は前年同期比で約4%増となっており、ここ数年の焼肉市場の拡大を追い風に順調に推移した。経常利益率は約8%と高く、2027年3月期以降の精肉事業の収益拡大に貢献するものと期待される。
（4） その他
その他事業の売上高は前期比9.8%増の25,615百万円、経常利益は同6.5%減の275百万円となった。会社別で見ると、こだわり食品・PB事業を展開するG7ジャパンフードサービスが新規顧客の開拓及び新商材の発掘に取り組んだことにより、売上高で約8%増、経常利益で約1%増と堅調に推移した。
一方、ミニスーパー事業を展開するG-7リコス・ストアズは6店舗を退店し48店舗となったことで約5%の減収となったが、コストの抑制に取り組んだことで経常損失は若干縮小した。既存店売上高は2025年8月以降、前年同月比でマイナスに転じており、通期でも前期比1.2%減となった。また、「めぐみの郷」を運営するG7アグリジャパンも青果物の市況が軟調に推移した影響で減収減益となった。既存店売上高は前期比5.7%減となり、期末店舗数は1店舗減少の19店舗となった。
G7リテールジャパンは「カーブス」の既存店売上が前期比2.0%減と低調に推移したことで減収となったものの、利益面では保有不動産の売却益を計上したことで増益となった。また、前第4四半期に子会社化したG-7新流は、通年で寄与したことにより、売上高で約24億円の増収、経常利益で若干の増益要因となった。ペット用品の販売が好調に推移しており、12ヶ月で比較した売上高は前期比11%増となった。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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