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*13:32JST 三陽商 Research Memo（2）：国内有数の総合アパレルメーカー。2トップ体制で成長戦略を推進
■会社概要

1943年設立の三陽商会<8011>は、1946年より開始したレインコートの製造・販売を機に、百貨店を主販路とする国内有数の総合アパレルメーカーとしての地位を確立した。1970年には英Burberry Groupと日本国内におけるライセンス契約を締結し、長年にわたりライセンス「Burberry」ブランドの商品を販売していたが、2015年の契約終了によって売上高の50%以上、営業利益の大半を創出していた商権を喪失することとなり、業績が悪化した。

こうした局面を打開するため、2020年に就任した大江伸治社長（2026年5月より代表取締役会長）の指揮下で、建値消化率・総消化率の改善や在庫管理の徹底を通じた売上総利益率の改善、不採算売場の撤退やプロモーションの効率化等を通じた販管費削減による基礎収益力の回復と、そのための組織改革等の事業構造改革を断行した。その結果、2023年2月期には7期ぶりの営業黒字化を達成し、続く2024年2月期には営業利益3,047百万円を記録するなど、業績の回復基調が定着した。

現在の同社は、各事業において売上高100億円体制を視野に入れる「基幹7事業」を中心に、特定のブランドに依存しないブランドポートフォリオの形成に成功しており、「アッパーミドル市場で圧倒的な存在感と競争優位性を持ったトップランナーを目指す」ことを長期目標に掲げ、事業規模の拡大とポートフォリオの最適化を図っている。2026年5月より、大江氏を会長、三井物産<8031>出身の平林義規（ひらばやしよしき）氏を社長とする2トップ体制に移行し、ガバナンスと業務執行の双方を強化することによる持続的な成長を目指している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　森本 展正）



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